今回も引き続き、ストレスチェック集団分析の活用方法についてお伝えします。
さて、前回ご紹介した職場改善行動のポイントは以下の３つでした。
１．ストレスチェック集団分析後に検討すべきこと
２．健康リスクの背景因子を理解しよう
３．緩衝要因をチェックする
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ひとつずつすすめていきましょう。
１．ストレスチェック集団分析後に検討すべきこと
お手元の集団分析結果（判定図）を見てみると、「総合健康リスク」という数値が入っていると思います。
判定図には、仕事のストレスの特徴から予想される心理的ストレス反応や検査の異常値、病気の発生などの健康問題の危険度（総合健康リスク）を、全国25,000人のデータを基に算出された標準集団の平均を100とした数値で示されます。
例えば、総合健康リスクが120と出た職場では健康問題が全国平均より20％多めに、総合健康リスクが80と出た職場では、健康リスクが全国平均より20％少なく発生すると推定されます。
ですから、自社の集団分析結果の総合健康リスク数値を基に、各集団が抱える健康リスクの度合いを理解し、今後の対策を検討していくこととなります。
数値から方向性を確認する
☑健康リスクが高い職場（集団）には、健康リスクを低減させる取り組みを積極的に行う
＊特に総合健康リスク120～140以上の集団は既に不調者が発生していることが考えられるため、早急に職場改善活動が求められます
☑健康リスクが平均的な職場（集団）には、より快適な職場を目指した取り組みを取り入れ実施しましょう
＊ご存知の通り、我が国の勤労者の約6割が「勤労生活に強いストレスを感じながら生活をしている」という結果が出ています。つまり集団分析結果が平均的数値（100前後）だからといって、決して健康的だとはいえないのです。
今後、みなさんが元気に働いていくためにはストレスが強まらないよう、常に職場環境の改善、向上にむけた対策が必要です。
☑健康リスクが低く、健康的な職場（集団）には、「健康であり続けるために」快適職場である因子を分析し、維持・向上・組織内で般化する仕組みを検討しましょう。
＊健康的数値が出る集団にはどんな因子があるのでしょうか。それを紐解くことが職場環境改善の第一歩につながります。
総合健康リスク数値を把握し、各集団ごとの方向性を確認しましょう。